収益認識

簿記

一定の期間にわたり充足される履行義務に係る収益の認識(土地・建物の貸付けの場合)

企業の営業活動から生み出される収益は、顧客に対して約束した財またはサービスを提供したとき(履行義務の充足)に認識されます。土地や建物を貸し付けた場合のように、ある程度の期間にわたってサービスの提供が継続されるものについては、そのサービス提供期間が複数の会計期間にまたがってしまうこともあります。今日の簿記では、期間損益計算を行うことが前提となっていますから、このような場合は、収益として計上すべき金額を会計期間ごとに割り当てていくことが必要になります。 この記事では、①地...
簿記

一定の期間にわたり充足される履行義務に係る収益の認識(見越し・繰延べによる方法と「収益認識に関する会計基準」による方法の比較)

一定期間にわたってサービスを提供する場合、そのサービスの提供から生じる収益の認識については、対価を受け取ったタイミング(簿記上の取引があったタイミング)で収益を認識し、決算のタイミングで見越し・繰延べの処理を行うことで、これを当期分の金額に修正するという会計処理が採用されてきました。2021年4月1日から全面適用となった「収益認識に関する会計基準」では、このようなこれまでの会計処理とは異なる、新しい会計処理の方法が採用されています。この記事では、一定の期間にわたり充足される履...
簿記の考え方

履行義務の充足に伴う収益の認識

「収益認識に関する会計基準」では、契約にあたって顧客に約束したこと(履行義務)をいったん契約負債勘定に計上しておき、実際にそれらの履行義務が充足されたときに収益の勘定に順次振り替えていくという2つのステップで収益が認識されていきます。収益の勘定への振り替えは、履行義務が充足されるパターンに応じて2つの方法で行われます。