簿記売上原価対立法による商品売買取引の処理
売上原価対立法とは、企業が保有する商品を記録する勘定と、商品の売上に係る対価を分けて商品売買取引を記録していく方法です。売上原価対立法では、三分法とは違い、商品を売り上げたときも、手許商品を手放した記録が行われるため、随時、商品勘定に商品の手許保有高が反映されます。しかし、総記法とは違い、商品勘定への記録は原価ベースで行われるため、1つの勘定に原価ベースの金額と売価ベースの金額が混在することはありません。また、売上原価対立法では、商品を売り上げたときに、商品勘定の減少額が商品...