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物品を購入したときの処理

最終更新日:2024年06月15日

企業が物品を購入したときは、それが顧客に販売することを目的とするものであるか、企業自身が使用することを目的とするものであるかによって、簿記上の取り扱いが変わります。販売することで企業の稼ぎに直接つながるものを、そうでないものと区別しておくことによって、企業がどれだけ効率的にお金を稼ぐことができているか(できていないか)を適切に評価できるようにするためです。

なお、商品売買取引の処理方法にはいくつかのものがありますが、ここでは売上原価対立法という方法を使って説明していきます。

参考:売上原価対立法

販売目的で購入した物品(商品)の処理

顧客に販売するために購入した物品については、たとえそれが何であっても商品として取り扱います。

商品の購入は、自らが保有する現金を仕入先に引き渡して、その仕入先から商品を受け取るという形で行われますから、この取引は、次の2つの資産の動きを記録することが必要になります。

現金等が減少したときは、その金額を現金等を記録する勘定の貸方に記録します。また、現金が減少した理由である商品の額は、その相手勘定として商品勘定の借方に記録することになります(参考:現金・預金の処理(基本))。商品勘定は、現金と同じ資産の勘定であるため、こう入等して増加したときは借方に、販売等して減少したときは貸方にその金額を記録します。

商品を仕入れたときの仕訳

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
商品 ××× 現金等 ×××

商品を購入したときに商品勘定に記録する金額は、その商品を販売できる状態にするまでに要したすべての金額をいいます。この販売できる状態にするまでに要したすべての金額のことを商品の取得原価といいます。商品の取得原価には、購入した商品の価額(購入代価)の他にも、商品を店舗まで運んでくるまでの運送料(引取運賃)、運送にあたってかけた保険の保険料、関税(輸入商品等の場合)などが含まれます。これらの購入代価以外の取得原価のことをまとめて付随費用といいます。

【例】商品50,000円を仕入れ、代金は運送料200円とあわせて現金で支払った。

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
商品 50,200 現金 50,200
  • 商品の取得原価=50,000円+200円=50,200円

使用目的で購入した物品の処理

企業自身が使用するために購入した物品については、その物品の種類ごとにそれぞれ適切な勘定を設けて記録をしていきます。このような物品が記録される勘定には、次のようなものがあります。

土地
建物や構築物を建造したり、物品を置くための土台となる場所。地面。
建物
土地の上に作られる建造物で、屋根・壁によって空間が区切られているもの
構築物
土地の上に作られる建造物で、屋根・壁によって空間が区切られていないもの
備品
特定の場所において繰り返し使用される物品で、移動や持ち運びが可能なもの。
車両運搬具
人や物を移動させるために使用されるもの
消耗品
使い捨て、または、短期間のうちに使用できなくなるもの

購入した物品の額がこれらの勘定の借方に記録されるのは、商品の場合と同じです。また、これらの勘定も、商品勘定と同じく資産の勘定であり、増加したときは借方、減少したときは貸方にその金額を記録します。

商品を仕入れたときの仕訳

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
土地、建物等 ××× 現金等 ×××

使用目的で購入した物品について各勘定に記録する金額は、その物品を企業が使用できる状態にするまでに要したすべての金額をいいます。この使用できる状態にするまでに要したすべての金額のことをその物品の取得原価といいます。これらの物品の取得原価には、購入した物品の価額(購入代価)の他にも、物品を企業まで運んでくるまでの運送料、運送にあたってかけた保険の保険料、接地や取り付けのための費用(据付費)、登記・登録に要する費用、関税その他の税金などが含まれます。これらの購入代価以外の取得原価のことをまとめて付随費用といいます。

【例】事務所で使用するコンピュータを600,000円で購入し、代金は運送料5,000円とあわせて現金で支払った。

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
備品 605,000 現金 605,000
  • 備品の取得原価=600,000円+5,000円=605,000円

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