直接法による減価償却の仕訳
直接法
直接法は、減価償却費を計上した際に、その減価償却費が計上された有形固定資産の勘定（建物、備品、車両運搬具など）から、その減価償却費の額と同額を直接控除していく方法です。この場合、仕訳は次のようになります。
| (借) | 減価償却費 | 10,000 |
| (貸) | 備品 | 10,000 |
直接法で仕訳を行う場合、有形固定資産が記録されている勘定の残高金額は、減価償却費が計上されるごとに、その減価償却費の額だけ減少していきます。たとえば、取得原価40,000円の備品について、毎期10,000円ずつ減価償却費を計上していく場合、各期の減価償却費の額、および、期首と期末の有形固定資産の勘定の残高金額は次のようになります。
| 備品の帳簿価額（期首） | 減価償却費 | 備品の帳簿価額（期末） | |
|---|---|---|---|
| 備品勘定 | 備品勘定 | ||
| 1期目 | 40,000 | 10,000 | 30,000 |
| 2期目 | 30,000 | 10,000 | 20,000 |
| 3期目 | 20,000 | 10,000 | 10,000 |
| 4期目 | 10,000 | 10,000 | 0 |
直接法の場合、各期の減価償却費の額が控除された後の有形固定資産の勘定の残高金額が、そのままその有形固定資産の帳簿価額となります。
