論文
医療法人の決算情報の届出・公告制度と医療機関の経営情報の報告制度の衝突―非営利法人会計のコンバージェンスを前提として―
『産業経理』第85巻第2号、104-114頁
2025年7月25日
医療法人の一般目的財務報告と非営利法人の一般目的財務報告の関係に関する一考察―日本公認会計士協会『非営利組織における財務報告の検討』との比較を中心として―
『和光経済』第57巻第2号、1-12頁
2025年3月28日
インターネットを利用した医療法人の事業報告書等の閲覧に係る各都道府県の方針の違いに関する実態調査
『和光経済』第56巻第3号、1-10頁
2024年3月29日
医療法人における対関係事業者取引の事業報告書等を通じた実態把握の限界
『和光経済』第56巻第1号、1-13頁
2023年8月10日
経過措置型医療法人に対する留保金課税の導入に関する検討
『和光経済』第55巻第2号、1-13頁
2022年12月20日
医療法による『関係事業者との取引の状況に関する報告書』における情報開示の現状と課題―第7次改正『医療法』施行初年度の開示状況調査をもとに―
『和光経済』第54巻第2・3号、9-26頁
2022年3月8日
医療法人に係る会計ディスクロージャー制度のねらいとその限界―会計情報に対する『世間からの目』の違いに着目して―
和光大学経済経営学部『現代に問う経済のあり方、経営のあり方（和光大学経済経営学部55周年記念・研究論文編）』創成社、195-210頁
2021年3月9日
医療法人グループ会計における資本手続―医療法人が他の医療法人に資金拠出をした場合の処理―
『和光経済』第52巻第1号、1-10頁
2019年12月25日
医療法人会計における連結会計の必要性
『地域ケアリング』第20巻第8号、99-101頁
2018年6月28日
会計認識における測定可能性優先観の後退―FASB]/IASB収益認識プロジェクトにおける議論を中心として―
『経営論集』第23巻第1号、137-154頁
2013年12月20日
公正価値概念の変遷
『企業会計』第64巻第11号、1610-1616頁
2012年11月1日
公正価値測定の2つの目的―取得原価を測定する手段としての公正価値測定と将来キャッシュフローの発生可能性を表示する手段としての公正価値測定―
『経営論集』第21巻第1号、59-78頁
2011年12月20日
履行義務の公正価値測定―討議資料『顧客との契約における収益認識についての予備的見解』公表を受けて―
『経営論集』第19巻第1号、57-69頁
2009年12月20日
会計基準の拘束力に関する一考察―日・英・米、証券規制の比較検討を中心として―
『経営論集』第18巻第1号、83-97頁
2008年12月20日
全部のれんの会計学的性格に関する一考察
『国際会計研究学会年報』2005年度、147-154頁
2006年3月31日
無形資産のディスクロージャーに関する一考察―SFAS141における無形資産の会計処理を中心として―
『早稲田大学商学研究科紀要』第58号、79-90頁
2004年3月25日
子会社上場時における連結の範囲に関する一考察
『商経論集』第86号、1-10頁
2004年3月15日
アメリカにおける会計ディスクロージャー制度の成立に関する一考察
早稲田大学大学院商学研究科、修士論文
2003年3月25日
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