売上原価とは何か

売上原価の計算

売上原価の意味

商品や製品の販売から生じる利益の額は、その商品や製品を販売することによって企業が獲得する金額（販売価額等）から、その商品や製品を調達するために要した金額（取得原価）を差し引くことによって計算されます。この商品や製品の販売から生じる利益の額を計算するために、商品や製品の販売価額から差し引かれるその商品や製品の取得原価（販売された商品や製品の取得原価）のことを売上原価といいます。

なお、商品、製品は、どちらも企業が顧客に対して販売することを目的として保有するものを意味しますが、企業が外部の第三者からの購入してきた（仕入れてきた）ものを商品といい、自ら製造・加工した（作った）ものを製品といいます。

売上原価を計算する必要性

簿記では、企業の活動期間を一定期間（会計期間）ごとに区切って、その区切られた期間ごとに利益の計算を行いますが、商品や製品の調達と販売は同じ時点で行われるわけではないので（通常、商品や製品の調達が先行し、その後にそれらが販売されます）、商品や製品を調達したときに費用の記録を行い、それらを販売したときに収益の記録を行うと、費用と収益が認識される期間がずれてしまい、それぞれの会計期間に計上される利益（収益から費用を差し引いた金額）が、商品や製品の販売から生じる利益（販売価額等から取得原価を差し引いた金額）と一致しなくなってしまう可能性があります。

そこで、簿記では、各会計期間の利益の額を正しく計算するために、企業が調達した商品や製品の取得原価のうち、その会計期間中に販売された商品や製品に対応する部分（売上原価）がどれだけあるかを画定する処理が必要となります。

売上原価の計算方法

商品や製品を販売するつど計算する方法

商品や製品の取引を記録する方法として売上原価対立法を選択した場合、売上原価の額は、商品や製品を販売するつど専用の勘定（売上原価勘定）に計上されていきます。この方法では、まず、商品や製品を調達したときにその取得原価を費用の勘定ではなく、いったん資産の勘定（商品勘定や製品勘定）に記録しておき、商品や製品を販売したときに費用の勘定に振り替えます。商品や製品の販売価額は、その商品や製品を販売したときの収益として記録されますから、その商品や製品の取得原価を販売のつど費用とすることで、収益と費用が同じ期間に計上されることになり、商品や製品の販売から生じる利益の額を正しく計算できるようになります。

この方法による場合、商品や製品を販売するつど、その取得原価を費用として計上しなければならないため、商品や製品1つ（1単位）ごとの取得原価をリアルタイムで把握できる環境を整えておく必要があります。この取得原価の把握にあたっては、商品有高帳、原価集計表などが使用されます。

会計期間ごとにまとめて計算する方法

売上原価の計算を会計期間ごとにまとめて計算することもできます。この場合、商品や製品を調達したときに、その取得原価は資産の勘定に記録しても、また、費用の勘定に記録しても構いませんが、資産の勘定に記録した場合は、会計期間中に販売された商品や製品に対応する金額を決算にあたって費用の勘定に振り替え、費用の勘定に記録した場合は、会計期間中に販売されなかった商品や製品に対応する金額を資産の勘定に振り替えます。製品を製造・販売している場合は、前者の方法（調達時に資産としたうえで、決算時に販売額を費用の勘定に振り替え）によって記録が行われ、商品の仕入・販売をしている場合で、その取引を記録する方法として分割法（三分法、五分法など）を選択しているときは、後者の方法（調達時に費用としたうえで、決算時に未販売額を資産の勘定に振り替え）によって記録が行われます。

この方法による場合、会計移管中に商品や製品1つ（1単位）ごとの取得原価をリアルタイムで把握できる状況にする必要性は必ずしもありません（もちろんリアルタイムで把握しても問題ありません）。売上原価の計算は、決算にあたってまとめて行われるため、各会計期間の期末にどれだけの商品が販売されたか（または、売れ残っているか）さえ分かれば問題はありません。