直接法による減価償却の仕訳

直接法とは

直接法とは、減価償却費を計上する際に、その減価償却費と同額を有形固定資産の勘定（建物勘定、備品勘定など）から直接控除していく方法のことをいいます。

各勘定の記録

有形固定資産の勘定は資産の勘定ですので、残高金額は次の会計期間に繰り越されます。一方、減価償却費勘定は費用の勘定ですので、期末残高は損益勘定に振り替えられ（損益振替仕訳）、次の会計期間には繰り越されません。

たとえば、取得原価40,000円の備品について、毎期10,000円ずつ減価償却費を計上していく場合、各期における各勘定の記録は次のようになります。

帳簿価額の推移

有形固定資産の帳簿価額とは、有形固定資産の取得原価のうち、まだ減価償却費として処理されていない金額（未償却残高）のことをいいます。直接法の場合、減価償却費を計上した分だけ、有形固定資産の勘定から金額が減らされていきますから、有形固定資産の勘定の残高金額が、そのままその有形固定資産の帳簿価額になります。

たとえば、上の備品について、各期末における帳簿価額を求めてみると、次のようになります。

第1期末

取得原価40,000円－第1期減価償却費10,000円＝30,000円

第2期末

期首帳簿価額（第1期末の帳簿価額）30,000円－第2期減価償却費10,000円＝20,000円

第3期末

期首帳簿価額（第2期末の帳簿価額）20,000円－第3期減価償却費10,000円＝10,000円

第4期末

期首帳簿価額（第3期末の帳簿価額）10,000円－第4期減価償却費10,000円＝0円

各期末における有形固定資産の勘定の帳簿残高は、有形固定資産の取得原価40,000円のうちまだ減価償却費として費用処理されていない金額（未償却残高）、いいかえると、将来に費用化されることが予定されている金額を意味します。減価償却費が計上された分、純利益の額は少なくなってしまいますから、赤字を出さないために、企業はこの金額を上回る収益を稼いでくる必要があります。