間接法による減価償却の仕訳
間接法
間接法は、減価償却費を計上した際に、その減価償却費の額と同額を減価償却累計額勘定に計上する方法です。この場合、仕訳は次のようになります。
| (借) | 減価償却費 | 10,000 |
| (貸) | 減価償却累計額 | 10,000 |
間接法で仕訳を行う場合、有形固定資産が記録されている勘定の残高金額は、減価償却費を計上してもそのまま変わりません。各期の減価償却費の額は、その代わりに減価償却累計額勘定に積み上げられていきます。たとえば、取得原価40,000円の備品について、毎期10,000円ずつ減価償却費を計上していく場合、各期の減価償却費の額、ならびに、期首と期末の有形固定資産の勘定の残高金額および減価償却累計額をまとめると次のようになります。
| 備品の帳簿価額（期首） | 減価償却費 | 備品の帳簿価額（期末） | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 備品勘定 | 減価償却累計額勘定 | 差引 | 備品勘定 | 減価償却累計額勘定 | 差引 | ||
| 1期目 | 40,000 | 0 | 40,000 | 10,000 | 40,000 | 10,000 | 30,000 |
| 2期目 | 40,000 | 10,000 | 30,000 | 10,000 | 40,000 | 20,000 | 20,000 |
| 3期目 | 40,000 | 20,000 | 20,000 | 10,000 | 40,000 | 30,000 | 10,000 |
| 4期目 | 40,000 | 30,000 | 10,000 | 10,000 | 40,000 | 40,000 | 0 |
間接法の場合、各期の有形固定資産の勘定の残高金額から減価償却累計額勘定の残高金額を差し引いた金額（上の表の「差引」の金額）が、その有形固定資産の帳簿価額となります。
