間接法による減価償却の仕訳

間接法とは

間接法とは、減価償却費を計上する際に、減価償却費を計上する際に、その減価償却費と同額を減価償却累計額勘定に記録していく方法のことをいいます。

各勘定の記録

有形固定資産の勘定は資産の勘定であり、減価償却累計額勘定は有形固定資産の未償却残高を求めるために使用される勘定（評価勘定）ですので、どちらの残高金額も次の会計期間に繰り越されます。一方、減価償却費勘定は費用の勘定ですので、期末残高は損益勘定に振り替えられ（損益振替仕訳）、次の会計期間には繰り越されません。

たとえば、取得原価40,000円の備品について、毎期10,000円ずつ減価償却費を計上していく場合、各期における各勘定の記録は次のようになります。

帳簿価額の推移

有形固定資産の帳簿価額とは、有形固定資産の取得原価のうち、まだ減価償却費として処理されていない金額（未償却残高）のことをいいます。間接法の場合、有形固定資産の勘定に記録されている取得原価の額から、減価償却累計額勘定に記録されている過年度に計上した減価償却費の合計額を控除することによって、その金額を求めることができます。

たとえば、上の備品について、各期末における帳簿価額を求めてみると、次のようになります。

第1期末

取得原価：40,000円

減価償却累計額：第1期減価償却費10,000円

帳簿価額：取得原価40,000円－減価償却累計額10,000円＝30,000円

第2期末

取得原価：40,000円

減価償却累計額：第1期10,000円＋第2期10,000円＝20,000円

帳簿価額：取得原価40,000円－減価償却累計額20,000円＝20,000円

第3期末

取得原価：40,000円

減価償却累計額：第1期10,000円＋第2期10,000円＋第3期10,000円＝30,000円

帳簿価額：取得原価40,000円－減価償却累計額30,000円＝10,000円

第4期末

取得原価：40,000円

減価償却累計額：第1期10,000円＋第2期10,000円＋第3期10,000円＋第4期10,000円＝40,000円

帳簿価額：取得原価40,000円－減価償却累計額40,000円＝0円

このように間接法では、有形固定資産の取得原価と、それまでに計上された減価償却費の額を、（相殺されず）別々に把握することができます。取得原価の記録が有形固定資産の勘定に残されるため、直接法で仕訳を行うと分からなくなってしまう、有形固定資産を取得するために過去にどれだけの投資を行ったかについての情報が追加的に提供されます。