分記法

分記法とは

分記法は、商品売買取引を次のように記録する方法です。

• 商品勘定に、商品の動きをその取得原価によって記録する。
• 商品を売り上げることで生じる、顧客から受け取る対価の額と売り上げた商品の取得原価の差額は、商品売買益勘定に記録する。

商品の仕入から売上までの一連の記録の流れを勘定連絡図の形にまとめると、次のようになります。

仕入・売上時の仕訳

仕入時の仕訳

商品を仕入れたときは、その取得原価（商品を販売できる状態にするまでに要する金額。後日支払う金額を含みます）を商品勘定の借方に記録します。

売上時の仕訳

商品を売り上げたときは、売り上げた商品の取得原価を商品勘定の貸方に記録するとともに、顧客から受け取る対価の額（後日受け取ることにした金額を含みます）を適切な勘定の借方にします。このように、分記法では、商品を売り上げるつど、その商品の取得原価を商品勘定の貸方に記録しなければならないため、会計期間中、常に、個々の商品の取得原価を把握しておく必要があります。この個々の商品の取得原価の把握は、1つ1つの商品ごとに取得原価を記録しておく方法（個別法）だけでなく、一定の仮定に基づいて算術的に（計算によって）求めてしまうことも認められます（継続記録法）。後者の方法には、たとえば、先入先出法や移動平均法などがあります。

商品売買益勘定への記録は、売り上げた取得原価と、顧客から受け取る対価の額のいずれか少ない方に行われます。通常、企業は、商品を取得原価よりも高い金額で売り上げるため、商品売買益勘定への記録は貸方になります。しかし、例外的ではありますが、商品を取得原価よりも低い価格で売り上げることもあります。このような場合は、両者の差額を、商品売買損勘定を新しく設けるのでではなく、商品売買益勘定の借方に記録します。

決算時の処理

分記法では、商品勘定に商品の動きが、商品売買益勘定に商品売買を通じて得た利益の額がリアルタイムで反映されていきます。このため、商品勘定の期末残高はそのまま期末に保有する商品の残高（取得原価によって測定された金額）を意味し、商品売買益勘定の期末残高はそのまま期中の商品売買益の総額（損失等控除後）を意味します。

商品勘定は資産の勘定であるため、期末残高はそのまま次期に繰り越される残高金額となります。一方、商品売買益勘定は収益の勘定であるため、期末残高は損益勘定に振り替えます。

商品勘定は、借方が合計1,400円、貸方が合計1,000円ですから、期末残高は400円の借方残高となります。この金額がそのまま次期に繰り越される残高金額となります。

商品売買益勘定は、借方が合計0円、貸方が合計500円ですから、期末残高は500円の貸方残高となります。この金額は、当期の純損益計算を行うため、損益勘定に振り替えます。