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分記法

分記法とは

分記法は、次のような特徴をもつ処理方法です。

  • 商品の動きは、商品を仕入れたときも、売り上げたときも、商品勘定にその取得原価で記録する。
  • 商品を売り上げたときは、受け取る対価の額と、引き渡した商品の取得原価との差額を商品売買益勘定に記録する。

商品の仕入から売上までの一連の記録の流れを勘定連絡図の形にまとめると、次のようになります。

分記法の勘定連絡図

商品勘定では、商品を仕入れるにあたって支払う取得原価の額が借方に、売り上げた商品の取得原価の額が貸方に記録されるため、商品勘定の残高金額は、まだ売り上げていない商品、すなわち、企業が各時点で保有している商品の取得原価の合計額を表すことになります。

また、商品売買益勘定には、商品を売り上げるたびに、その商品の販売価額と取得原価との差額が記録されていくため、商品売買益勘定の残高金額は、それまでに行われた商品の売り上げによって得られた利益の合計額を表すことになります。

仕入・売上時の仕訳

【例】次の一連の取引を分記法により仕訳しなさい。

  1. 商品10,000円を仕入れ、代金は現金で支払った。
  2. 1.で仕入れた商品を15,000円で売り上げ、代金は現金で受け取った。

仕入時の仕訳

(借) 商品 10,000
(貸) 現金 10,000

商品を仕入れたときは、その取得原価(後払いとした金額を含む)を商品勘定の借方に記録します。

売上時の仕訳

(借) 現金 15,000
(貸) 商品
商品売買益
10,000
5,000

商品を売り上げたときは、まず、その売り上げた商品の取得原価を商品勘定の貸方に記録します。企業が保有する商品1つ1つの取得原価を個別に把握・管理している場合はその金額を使用すればよいですが、多くの種類の商品を取り扱っていたり、同じ商品を数多く保有していたりする場合は、商品1つ1つの取得原価を個別に把握・管理することは現実的ではありません。このような場合は、先入先出法、移動平均法など、一定の仮定に基づいて、売り上げた商品に割り当てられるべき原価の額を決定します。

次に、商品を売り上げることによって顧客から受け取る価額(後日受け取る金額を含む)と、商品の取得原価との差額を商品売買益勘定の貸方に記録します。ただし、レアケースではありますが、顧客から受け取る金額が取得原価よりも少ない場合(損失が生じる場合)は、商品売買益勘定への記録は借方に行われます。